「将来の雇用前提が重要」
単なるコスト削減の手段としては使ってほしくない」と漏らすのは医療職専門の人材紹介を手がけるメディカルキュービック(東京・足立)の深沢優子社長。医師・看護師などの医療職の紹介予定派遣は３月に解禁され、大手が続々と参入している。同社も事業を始めるか検討しているが、迷いもあるという。
深沢社長自身はかつて看護師として病院で働いた経験から「人を育てるためにも看護師は直接雇用するのが原則」というのが持論。「派遣はあくまで将来の直接雇用のためであり、間違いない人材を確保する手段であるべきだ」と急速に膨張する市場に警鐘を鳴らしていた。
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